MBAとは一般に「 Master of Business Administration 」の略称で、マスターの表記からも理解できるように、修士号の一つです。資格のようないわれ方をされることもあり、「MBAを持っている」というような表現を一般にしますが、他の大学院同様に経営学の修士号です。ただ、アメリカの場合、プロフェッション・スクールと呼ばれる職業系大学院（MBAをはじめとするビジネススクール、ロースクール、メディカルスクールなど）と、いわゆる日本と同等のアカデミック・スクールでの大学院があり、日本の経営大学院とはその性質を異にします。

弁護士や税理士と違い、MBAによる業務的な独占はないです。英語検定１級をもっているからといって英語がネイティブのように流暢であったりしないのと同様に、MBAを持っているから経営に才能があるかというとそうでもないのが実際です。ただ、これは弁護士資格を持っているから優秀な弁護士かというとそうでないのと同様ですね。

ビジネスの才能は結局その人の努力次第ということでしょう。

アメリカでのMBA

アメリカでは年功序列制度の組織体系になっていないため、昇進、昇給を目指してMBAを取得するというインセンティブが存在します。また、日本においても、外資系の投資系銀行や証券会社に採用され出世していくためには必要最低条件となる学位でもあります。

一時期、アントレプレナー（企業家）育成がアメリカのビジネススクールで人気でしたが、実際、アントレプレナーの才能はMBAによって培われるものでもなく、現実のMBAは社内昇進や履歴書を飾るためのツールに過ぎないという人もいます。MBAをどのように活用していくかは、その人次第ということですね。

日本でのMBA留学ブーム

日本では１９９０年代前半に、民間企業や官公庁が社内研修の一環として社員をMBA留学させることが流行しました。大手企業がアメリカの有名ビジネススクールに多額の寄付金をしている関係で、社費留学組の優位性が存在し、問題視する声もありました。また、社費留学者の帰国後に退職、転職等の頻発により、留学費用など訴訟問題に発展したケースもあります。

また、２０００年～２００３年にも日本国内の不況により、多くの私費留学生がMBAを目指しました。特に、９０年代との比較では女性が多かったことも注目されています。

現在はMBA熱も冷め、また、MBA＝高給という図式が崩れつつあることから、国内でアメリカへのMBA留学数は全体として減少していると思われます。一方、日本の大学が、経営学部や経済学部の再編により大学院にMBAを取得させるようなコースを新設しているところが増加。慶応大学や神戸大学のMBAは海外のMBAを模したものとなっていますが、それ以外は実質、学生確保のためのツールにしかなっておらず、有能な学生が集まっていないとの声も聞かれます。（ビジネススクール開校！とうたっても、学生そのものが集まっていない地方大学のケースも多数あると聞きます。）

いずれにせよ、MBAは万能薬ではなく、それを生かせるかどうかは、個人の才能にかかっているのでしょうね。

参考

• MBA - Wikipedia（英語）